たまい小児科からのお知らせ
たまい小児科から皆様へのお知らせ
インフルエンザが流行しています！
インフルエンザA型が流行しています！
インフルエンザの症状は？
インフルエンザで最も多い症状は、高熱と悪寒で、粘膜の炎症から起こるのどの痛み、咳、鼻水のほか、関節痛、筋肉痛、全身のだるさなどです。B型では、下痢、嘔吐などの胃腸症状が出ることもよくあり、病初期は胃腸炎との区別が困難な場合もあります。これらの症状は4～5日で軽くなり、咳や胃腸症状も1週間ほどで治るのが普通です。
中耳炎や肺炎の合併に注意が必要
インフルエンザウイルスは、A型とB型に分かれていますが、症状ではなかなか区別がつきません。重いかぜの症状のほかに、二次感染によって、中耳炎や気管支炎、肺炎を起こすことがあります。 幼小児ではまれに脳炎・脳症になることがあり、老人では肺炎にかかると命にかかわることもあるため、非常に注意が必要な病気です。
インフルエンザは迅速検査で診断可能
インフルエンザ迅速検査は、鼻もしくは喉の奥に、綿棒をこすりつけて採取するか鼻水で検査します。検査は、Ａ型、Ｂ型を区別でき、約１０分で結果が出ます。インフルエンザの主要症状が出てから、６～１２時間以後に陽性となり、発症早期では偽陰性の可能性もあります。偽陰性が疑われる場合には、翌日の再検査をお勧めする場合もありますので、スタッフにご相談下さい。
インフルエンザの治療
高熱や嘔吐、下痢による脱水症状に気をつけ、水分を十分に補給しましょう。3～4日たっても解熱しない場合や咳や痰がひどい場合は、早めに受診してください。抗インフルエンザ薬（ゾフルーザ、タミフル、リレンザ、イナビル）は、発症後48時間以内に使用すると早く解熱すると言われていますが、薬の効果には個人差があります。また、炎症を起こしている鼻、のど、気管支などを守るために、抗生物質が処方されることもあります。熱さまし（解熱剤）はアセトアミノフェンのみが使用可能で、使用は慎重に必要最低限とし、小児科医の指示に従ってください。
抗インフルエンザ薬の処方について
タミフル内服後の精神症状、異常行動について様々報道されています。 タミフルと異常行動との因果関係はあきらかではありません。
1．インフルエンザにかかるとタミフル服用の有無に関わらず、精神症状や異常行動が出現することがあるので、解熱するまでは注意が必要です。
2．10歳未満や基礎疾患のある患者さんは、肺炎、脳炎の合併や重症化の危険性が高いため、タミフルを含む抗インフルエンザ薬による治療は躊躇すべきではありません。
3．発症48時間以内であれば薬の効果が期待できますが、それを過ぎると効果は期待できません。タミフル、リレンザを処方された場合、必ず5日分使用してください。
4．タミフル以外にゾフルーザ、リレンザ、イナビルがあります。リレンザとイナビルは、口から吸入する薬なので小さなお子様には手技的に不向きです。ゾフルーザは１回のみ内服する錠剤ですので、吐き気が強い場合などは不向きです。
5. なお、抗インフルエンザ薬は、1歳以下の場合には、医師が必要と判断し、ご両親の同意をいただいた場合にのみ、処方します。
インフルエンザ罹患児の登園・出席停止期間について
抗インフルエンザ薬（ゾフルーザ、タミフル・イナビルなど）投与の有無にかかわらず、 保育園児、幼稚園児は、初めて発熱した日を０日として最低５日間経過するまで、かつ、解熱した日を０日として、その後３日を経過するまで登園できません。 児童・生徒は、初めて発熱した日を０日として最低５日間経過するまで、かつ、解熱した日を０日として、その後２日を経過するまで登校できません。
インフルエンザの予防法について
特別な予防法はありません。日頃から、うがい、手洗いを励行し、不要な人ごみへの外出を控えましょう。体調が悪い時には、登校、出勤は控え、よく睡眠をとって、休養しましょう。咳エチケット（マスクの着用）を守りましょう。一人一人がエチケットを守ることが、インフルエンザ流行の拡大を防ぐ唯一の手段です！
当院での食物経口負荷試験について
アナフィラキシーの既往がある食物アレルギーの患者さんは、治療としてアレルゲン（アレルギーの原因となっている食品）の除去を行う必要があります。
食品が本当にアレルゲンになっているかどうかは、一般的には病歴と血液検査などの結果から診断しますが、血液検査だけでは正確な診断ができないことがあります。この場合、食物経口負荷試験（アレルゲンであると考えられる食品を実際に食べてみて症状が出現するかどうかの確認）を行い、最終的に食物アレルギーか否かを診断する場合もあります。
また、食物除去を解除する際にも食物経口負荷試験を行ってアレルギー症状が出ないことを確認し、その食品を安全に食べられることを証明する必要があります。
食物経口負荷試験で、食品を食べた後に即時型アレルギー反応（じんま疹、嘔吐、腹痛、咳込み、アナフィラキシー･ショック）などが起きる可能性もありますので、負荷食物は慎重に選択し、少量ずつ時間をかけて食べさせ、経過を慎重に観察します。
また、症状が出現した場合に備えて輸液ルートを確保するなど充分な対策・準備を行った上で、保護者の方にも一緒に観察していただきながら慎重に行っています。
なお、食物経口負荷試験は、当院院内にて、毎週火曜日・木曜日の午前中から午後にかけて予約制で行っています。インフルエンザの流行期になりますと、院内スペースが確保困難となるため実施できませんのでご了承ください。
予約は、1～2ヶ月待ちになっています。
事前に採血検査をする場合もありますので、ご希望の方は早めにご連絡ください。
これまで他の医療機関で診断管理されていた患者様については、安全に食物経口負荷試験を行うため、これまでかかられていた医療機関からの診療情報をご提供いただくようにお願いいたします。
ムンプス（おたふくかぜ）ワクチン1回目の補助が始まりました！
大分市は、2018（平成30）年4月から、ムンプス（おたふくかぜ）ワクチン1回目の3,000円補助を開始しました。
対象者は、2016年4月2日以後に出生した1歳児です。
助成開始後すぐ2歳になってしまう子供たちのために、2016年4月2日生～2016年9月生の方は、今年2018年9月30日まで、2歳を過ぎても接種できます。
また、ムンプス（おたふくかぜ）ワクチンとロタウィルスワクチンには、上限5,000円まで子育てクーポンも使用できるようになりました。
詳細についてはスタッフにご相談ください。
大人も風疹ワクチンを接種しましょう！
2013年春先から、風疹（三日はしか）が流行し、2014年2月までに全国で47人の先天性風疹症候群の赤ちゃんが生まれました。 風疹は発熱と発疹を伴う軽い病気と思われがちですが、妊娠初期・中期の妊婦さんが感染すると胎児に先天性風疹症候群（白内障、感音性難聴、先天性心臓病）という先天的な異常がおこる怖い病気 です。風疹は特効薬がなく、予防手段はワクチン接種しかありません。
地方自治体のなかには、これから妊娠を希望している女性、現在妊娠中の女性の夫にワクチン接種費用を補助する自治体も出てきています。
子どもの頃に風疹ワクチンを受ける制度がなかった30歳代以上の男性や、ワクチンの接種率が低かった20歳代の男性、これから妊娠を希望している女性とその夫の男性は、是非ワクチンを接種して欲 しいと思います。
当院では、風疹単独ワクチンの供給が少なく入手しづらい状況から、風疹ワクチン接種をご希望の方には、潤沢に入手できる麻疹・風疹混合ワクチン（ＭＲワクチン）の接種をお勧めしています。
ワクチン接種は自費なので経済的負担になりますが、風疹の予防はワクチン接種しかありません。 お母さんになろうとする女性はもちろん20歳以上の 男性にも、是非、接種して欲しいと思います。
政府、子宮頸がんワクチンの接種勧奨を見合わせ！
平成25年6月14日、政府は、子宮頸がんワクチン（サーバリックス、ガーダシル）の勧奨接種を当面見合わせることを決定しました。
子宮頸がんワクチンは、平成25年4月から法定接種のワクチンとして接種勧奨が行われていましたが、ワクチン接種後に、原因不明の全身筋肉痛と四肢のけいれんを訴える方が報告され、ワクチン接種との因果関係がはっきり否定できないため、
当面、勧奨接種の見合わせることを決定しました。
但し、接種希望の方は、ワクチン接種の危険を十分説明した上で同意いただければ、従来通り公費負担での接種が可能です。
駐車場についてのお願い
院の駐車場は、当院前と当院隣の調剤薬局の敷地です。 お父さん、お母さん、事故を予防するために、 駐車場では、お子様の手をしっかり握っておいてください。
駐車場内での接触事故も発生しておりますので、 譲り合いの精神で、安全運転を心掛けていただきますよう、 皆様のご理解とご協力をお願いいたします。
当院でのジェネリック医薬品採用について
ジェネリック医薬品は、 成分・効き目が新薬と全く同じ後発医薬品のことで、 しかも薬の値段が新薬より安価なために、 近頃非常に注目されています。 当院では、皆様の負担軽減と医療費抑制のために、 注射薬、内服薬、外用薬すべてにわたって、 ジェネリック医薬品を使用するようにしています。 皆様のご理解をお願い申し上げます。 但し、新薬の中には該当するジェネリック医薬品が ないものもあります。
当院における個人情報保護について
当院では患者さんの個人情報を下記の目的に利用し、その取り扱いには細心の注意を払っています。
- 患者さんへの医療提供
- 診療費請求のための事務
- 院内での管理運営業務
- 学校、企業、自治体などの健康診査における結果通知
- 保険・医療に関する専門の団体、保険会社、国・地方自治体、保健所等への相談、届出
- 医療・介護サービスや業務の維持・改善のための基礎資料
- 院内で行われる医療実習や症例研究
- 外部監査機関への情報提供
